改正省エネルギー基準、
低炭素建築物とは
「低炭素建築物と」は、二酸化炭素の排出の抑制に資する建築物で、
所管行政庁（都道府県、市又は区）が認定を行うものです。
住む人が健康であることを
一番に考え、日本の気候風土を
深く柔軟にとらえた家
これからの快適な住まいの形を
ご提案致します
次世代に向けて、環境保全に果たす住宅の役割、そして、消費電力を自給自足するゼロ・エネルギー住宅への関心度は増す一方です。
そうした社会の流れに三好屋建設は、いち早く着目。「信州の気候風土に最適な通気断熱WB工法」での住宅建築を始めました。
「在来工法」として人気のWB工法は、冷暖房に使う電力を最大限減らせるように工夫した、まさに次世代に適合する住まいです。もちろん、CO2削減を図る低炭素住宅や長期優良住宅化リフォームにも対応する三好屋建設は、当社ならではの「未来を見据えた家づくり」にまい進してまいります。詳しくは、お問い合わせください。
そうした社会の流れに三好屋建設は、いち早く着目。「信州の気候風土に最適な通気断熱WB工法」での住宅建築を始めました。
「在来工法」として人気のWB工法は、冷暖房に使う電力を最大限減らせるように工夫した、まさに次世代に適合する住まいです。もちろん、CO2削減を図る低炭素住宅や長期優良住宅化リフォームにも対応する三好屋建設は、当社ならではの「未来を見据えた家づくり」にまい進してまいります。詳しくは、お問い合わせください。
改正省エネルギー基準、
- 省エネルギー基準を超える省エネルギー性能を持つこと、かつ低炭素化に資する措置を講じていること
- 都市の低炭素化の促進に関する動的な方針に照らし合わせて適切であること
- 資金計画が適切なものであること
当社はWB工法での
長期優良住宅をオススメします
三好屋建設では、長期優良住宅の制度をクリアすることだけに留まらず、お客様にとって【より快適で健康な暮らしをしていただくこと】を最大の目的として検討した結果、長い目で見据えて「WB工法の長期優良住宅」の実現に取り組み、この度お客様に実現していただいております。2地域（北海道の次に寒さに厳しい地域）では、初のWB工法による認定となりました。
劣化対策
劣化対策 等級3
- 数世代にわたり住宅の構造躯体が使用できること
通常予想される維持管理条件下で、構造躯対の使用継続期間が少なくとも100年程度となる措置。【木造】床下及び小屋裏の点検口を設置すること
・点検のため、床下空間を330mm（先導モデルは350mm）確保すること。
・外壁の通気構造もしくは、軒の出90cm以上の真壁構造とすること。
・その他、詳細な基準があります。
・点検のため、床下空間を330mm（先導モデルは350mm）確保すること。
・外壁の通気構造もしくは、軒の出90cm以上の真壁構造とすること。
・その他、詳細な基準があります。
耐震性
耐震等級（倒壊防止） 等級3
- きわめて稀に発生する地震に対し、継続利用のために改修を容易にするため、損傷レベルの低減を図ること
大規模地震力に対する変形を一定以下に抑制する措置を講じる。
【地震に対する耐力による場合】 建築基準法レベルの1.5倍の地震力に対して倒壊しないこと。
【地震に対する耐力による場合】 建築基準法レベルの1.5倍の地震力に対して倒壊しないこと。
維持管理 更新の容易性
維持管理対策 等級3
- 構造躯体に比べて耐用年数が短い内装・設備について、維持管理（清掃・点検・補修・更新）を容易に行うために必要な措置が講じられていること
構造躯体などに影響を与えることなく、配管の維持管理を行うことができること。更新時の工事が軽減される措置が講じられていること。その他、詳細な基準があります。専用配管の維持管理対策等級3
省エネルギー性
断熱等性能等級5及び
一次エネルギー消費等級6
- 必要な断熱性の省エネルギー性能が確保されていること
令和4年に施行された断熱等性能等級5及び一次エネルギー消費等級6 ZEH相当基準。
居住環境
- 良好な景観の形成､その他の地域における居住環境の維持向上及び向上に配慮されたものであること
地区計画、景観計画、条例によるまちなみ等の計画・建築協定・景観協定などの区域内に或場合には、これらの内容と調和が図られること。 所管行政庁により、詳細な基準があります。（※所管行政庁をご確認ください）
住戸面積
- 良好な居住水準を確保するために必要な規模を有すること
75m²以上(二人世帯の一般型誘導居住面積水準)少なくとも1階の床面積が40ｍ²以上(階段部分を除く面積)所管行政庁により、地域の実情に応じて引き上げ、引き下げが可能です。ただし、55ｍ²(一人世帯の誘導居住面積水準)を下限とする。その他、詳細な基準があります。(※所管行政庁をご確認ください)
維持保全計画
- 建築時から将来を見据えて、定期的な点検・補修等に関する計画が策定されていること
維持保全計画に記載すべき項目については、【１】構造耐力上必要な部分 【2】雨水の浸入を防止する部分 【3】給水・排水の設備 について、点検の時期・内容を定めること。 少なくとも10年ごとに点検を実施すること。
長期優良住宅とは
LONG TIME HOUSING
平成21年度よりスタートした長期優良住宅は、一般住宅に比べ、耐久性・耐震性・省エネ・維持管理など厳しく審査し、国が認定して「お墨付き」を与えた「丈夫で長持ちするいい家！」これを普及するため、一般住宅より補助金・減税・優遇措置が手厚くなっているのが特長です。
建築主
良い住宅を造って、きちんと
手入れし、長く大切に住まう
長期優良住宅とは、一般住宅に比べ高い性能を持つため、短期的に見ると建設費は若干割高となりますが、長期間住まい続けられるための措置が施された良質な住宅なので、長期的には、「割安」となります。
安心
快適
信頼
安全
優遇
工務店
より良い住宅をつくり、
長期に渡りしっかり守る
長期優良住宅は、住宅履歴情報を保持することが求められています。この住宅履歴情報を活用した長期にわたる維持保全計画により、適切なメンテナンス・合理的なリフォーム・売買時の住宅性能の明確化・災害時の迅速な対応など数々のメリットが生まれます。また、施工前に所管行政庁への認定申請により、税制面でも一般住宅に比べ優遇が受けられます。
建築主は、安心・快適・信頼・安全に加えて優遇を手に入れられ、「良い住宅を造って、きちんと手入れし、長く住まう」ことができます。 ※優遇税制については、時限的なもので恒久的なものではありません。